JMEA資料より
 
平成14年におけるマリンレジャーに伴う人身事故の状況


1 事故の推移
最近10年間の事故者数の推移をみると、最も少なかった平成7年以降、概ね増加傾向を示しており、平成14年は963人で、前年より55人増加し最近10年間では最も多くなった。また、死亡・行方不明者数は333人で、前年より16人増加した。
各レジャー別に平成14年における事故発生状況を概観すると次のとおりである。
(l) 遊泳中
遊泳中の事故者は、349人で、このうち148人が死亡・行方不明となっている。前年と比べ事故者は74人、死亡・行方不明者は19人増加している。
(2) 釣り中
釣り中の事故者は、299人で、このうち125人が死亡・行方不明となっている。前年と比べ事故者は5人減少、死亡・行方不明者は同数となっている。
(3) サーフィン中
サーフィン中の事故者は、109人で、このうち10人が死亡・行方不明となっている。前年と比べ事故者は18人、死亡・行方不明者は3人減少している。
(4) ボードセーリング中
ボートセーリング中の事故者は25人で、死亡・行方不明を伴う事故は発生していなかった。前年と比べ事故者は30人、死亡・行方不明者は3人減少している。
(5) スキューバダイビング中
スキューバダイビング中の事故者は24人で、このうち11人が死亡・行方不明となっている。前年に比べ事故者は6人減少、死亡・行方不明者は1人増加している。
(6) その他
その他(磯遊び中、ウェイクボード中等)の事故者は、109人で、このうち39人が死亡・行方不明となっている。前年に比べ事故者は8人減少しているものの、死亡・行方不明者は2人増加している。

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2 月別の発生状況
事故の月別の発生状況は、概ね例年と同様の傾向を示し、遊泳中の事故が集中する7月及び8月に事故者、死亡・行方不明者とも多数発生している。
各レジャー別の月別の発生状況は次の通りである。
(l) 遊泳中
遊泳中は、例年同様7月及び8月に事故のほとんど(事故者の83%、死亡・行方不明者の80%)が集中している。
(2) 釣り中
釣り中は、年間を通じて事故が発生しているが、前年同様2月及び3月には事故者が少なくなっている。
(3) サーフィン中
サーフィン中は、概ね7月から10月に事故が多発しているが、平成14年は7月に集団遭難があり事故が特に集中している。
(4) ボードセーリング中
ボードセーリング中は、ほぼ年間を通じて事故が発生しているが、前年に比べて事故者数は減少している。
(5) スキューバダイビング中
スキューバダイビング中は、ほぼ年間を通じて事故が発生している。

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3 土曜、日曜及び祝日における発生状況
各月の事故者総数に対する土曜、日曜及び祝日の事故者数の占める割合は、最も低い8月で35%、これ以外の月は5月の78%を最高にいずれも40%以上であった。これらのことから、年間を通じて土曜、日曜及び祝日に事故が集中して発生していることがうかがえる。

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4 時間別の発生状況
各レジャー別の時間別発生状況は、次のとおりである。
(l) 遊泳中
遊泳中の事故は、牛前10時から牛後6時までの間で多く発生しており、特に午後1時台に最も多く発生している。
(2) 釣り中
釣り中の事故は、他のレジャーと比べて昼夜の別なく発生しているが、特に午前12時台(26人)、午前8時台(24人)、午後8時台(22人)が多くなっている。
(3) サーフィン中
サーフィン中の事故は、昼間、特に午前9時から午後3時にかけて多く発生している。
(4) ボードセーリング中
ボードセーリング中の事故は、昼間、特に午後1時から午後5時にかけて多く発生している。
(5) スキューバダイビング中
スキューバダイビング中の事故は、午前10時から午後4時に多く発生している。

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5 男女別の発生状況
各レジャーとも、男性の事故が圧倒的に多数を占めている。その中にあって、他のレジャーに比べ女性の事故の占める割合が高いのは、スキューバダイビング中(38%)及びボードセーリング中(24%)となっている。

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6 年齢別の発生状況
各レジャー別の年齢別発生状況は、次のとおりである。
(l) 遊泳中
遊泳中の事故者は、20歳代が91人(26%)、10歳代が75人(21%)と、これらで全体の約半数を占めているが、このほかの年齢層にも幅広く分布している。
(2) 釣り中
釣り中の事故者は、60歳以上が77人(26%)、40歳台が74人(25%)、50歳代が63人(18%)と、これらで全体の約7割を占めており中高年齢層が多くなっている。
(3) サーフィン中
サーフィン中の事故者は、20歳代が67人(61%)、30歳代の19人(17%)と、これらで全体の約8割を占めており、若年層に集中している。
(4) ボードセーリング中
ボードセーリング中の事故者は、30歳代が13人(52%)、20歳代と40歳代が各5人(20%)と、これらで全体の約9割を占めており、サーフィンと同様に若年層に集中している。
(5) スキューバダイビング中
スキューバダイビング中の事故者は、40歳代が7人(29%)、30歳代が6人(25%)、20歳代が4人(16%)となっている等20歳代から高年齢層までの幅広い年齢層に分布している。

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7 事故形態別の発生状況
各レジャー別の事故形態別発生状況は次のとおりである。
(l) 遊泳中
漂流が111人(32%)と最も多く、次いで、波に引き込まれた者が87人(25%)深みにはまった者が79人(23%)となっており、これらの形態が全体の8割を占めている。
(2) 釣り中
転倒した者が119人(40%)と最も多く、次いで、波に引き込まれたものが85人(28%)、孤立したものが68人(23%)、となっており、これらの形態が全体の約9割を占めている。
(3) サーフィン中
漂流したものが82人(75%)と最も多く、次いで、波に引き込まれたものが14人(13%)となっており、これらの形態が全体の約9割を占めている。
(4) ポードセーリング中
漂流したものが21人(84%)と大多数を占めている。
(5) スキューバ・ダイビング中
突発的病が6人(25%)、空気欠乏になたものが4人(17%)、パニックになったものが3人(13%)転倒したものが3人(13%)となっている。

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8 事故原因別の発生状況
各レジャー別の事故原因別発生状況は次のとおりである。
(l) 遊泳中
知識・技能不足によるものが114人(33%)と最も多く、次いで、気象・海象不注意によるものが61人(17%)無謀な行為によるものが45人(13%)、実施中の活動に対する不注意によるものが34人(10%)、等となっている。
(2) 釣り中
気象・海象不注意によるものが109人(37%)と最も多く、次いで、周辺環境に対する不注意によるものが79人(26%)、実施中の活動に対する不注意によるものが57人(19%)等となっている。
(3) サーフィン中
知識・技能不足によるものが57人(51%)と最も多く、次いで、気象・海象不注意によるものが29人(27%)、気象・海象無視によるものが6人(6%)等となっている。
(4) ポードセーリング中
気象・海象無視によるものが15人(60%)と最も多く、次いで、知識・技能不足によるものが7人(28%)、器具・装備の整備不良によるものが1人(4%)等となっている。
(5) スキューバ・ダイビング中
知識・技能不足によるものが6人(25%)と最も多く、次いで、気象・海象不注意によるものが3人(13%)となっている。

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9 ライフジャケット着否別の発生状況
平成14年における釣り中の事故者299人のうち、ライフジャケットを着用していた者は69人(着用率23%)で、このうち死亡・行方不明者は11人、死亡率(死亡・行方不明者の事故者に対する割合、以下同じ)は16%であった。
一方、ライフジャケットを着用していなかった者は230人であり、このうち死亡・行方不明者は114人、死亡率は50%で、ライフジャケット着用の効果が顕著に表れている。



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10 都道府県別の発生状況 東京都については千葉県神奈川県に含む
海域に面している都道府県別の発生状況を見ると、事故者が多いのは、茨城県(80人)、次いで沖縄県(61人)、鹿児島県(59人)の順となっており、また、死亡・行方不明者が多いのは、沖縄県(23人)、次いで静岡県(25人)、神奈川県(23人)となっている。
各レジャー別の都道府県別発生状況は次のようになっている。
(l) 遊泳中
遊泳中の事故は全国的に発生しており、事故者がいなかったのは岩手県及び佐賀県の2県であった。
事故者が多いのは、新潟県(42人)、次いで沖縄県(27人)、茨城県(26人)の順となっており、また、死亡・行方不明者が多いのは、新潟県(16人)、次いで沖縄県(13人)、神奈川県(12人)となっている。
(2) 釣り中
釣り中の事故は全ての臨海都道府県において発生している。
事故者が多いのは、静岡県(27人)、次いで新潟県(21人)、兵庫県(20人)の順となっており、また、死亡・行方不明者が多いのは、静岡県(10人)、次いで北海道(9人)、青森県(8人)の順となっている。
(3) サーフィン中
サーフィン中の事故は、19道県で発生している。
事故者が多いのは、神奈川県(23人)、次いで茨城県(17人)、千葉県(14人)の順となっており、また、死亡・行方不明者は、静岡県(3人)、三重県(2人)等で発生している。
(4) ポードセーリング中
ボードセーリング中の事故は、12府県で発生している。
事故者が多いのは、神奈川県(9人)、次いで大阪府、兵庫県(3人)、の順となっており、また、死亡・行方不明者は、発生しなかった。
(5) スキューバ・ダイビング中
スキューバダイビング中の事故は、9道府県で発生している。
事故者が多いのは、沖縄県(9人)、次いで静岡県(6人)、福井県、和歌山県(2人)の順となっており、死亡・行方不明者は、静岡県(3人)等で発生している。

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平成14年度 プレジャーボート等の乗船者の事故の状況

 

1 事故の推移
   最近10年間の推移を見ると、事故者数、死亡・行方不明者数ともに年によりばらつきがあるものの概ね増加傾向となっており平成14年においては、 事故者数は151人で前年より19人増加、また、死亡・行方不明者数は44人で前年より10人増加し、いずれも最近10年では最も多くなっている。
2 事故内容別の発生状況
   事故内容別に平成14年における事故発生状況をみると、事故者では負傷が52人(36%)と最も多く、 次いで、海中転落が50人(33%)、帰還不能が21人(14%)となっている。
死亡・行方不明者では、海中転落が27人(61%)と多数を占めており、また、海中転落による死亡率は54%と高くなっている。
3 水上オートバイ事故の状況
   水上オートバイ事故(プレジャーボート等の乗船者の事故の内数について最近10年間の推移を見ると、 事故者数は増加傾向にあり、平成14年においては、事故者数は51人で前年より12人増加し、最近10年間では最も多くなっている。
また、死亡・行方不明者数は年によりばらつきがあるものの、平成14年は6人で前年より5人増加し、これも最近10年間では最も多くなっている。
事故内容別に平成14年における事故発生状況を見ると、事故者では負傷が22人(43%)と最も多く、次いで帰還不能が20人(39%)となっている。
死亡・行方不明者は、負傷において2人、帰還不能において3人等となっている。
4 ライフジャケット着否別の発生状況
   ライフジャケットの着用・未着用が生死を大きく分ける海中転落におけるライフジャケット着否別発生状況は、 平成14年では、事故者50人中着用していた者は7人(着用率14%)であり、うち2人が死亡(死亡率29%)している。 また、着用していなかった43人中死亡・行方不明となった者は25人(死亡率58%)である。
一方、最近5年間を見ると、事故者225人中着用していた者は29人(着用率13%)であり、このうち8人が死亡・行方不明(死亡率28%) となっている。
また、着用していなかった196人中死亡・行方不明となった者は125人(死亡率64%)となっている。

 

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